エレクトロニック・アーツ（EA）は従業員に対し、恒久的なリモートワーク方針を終了し、全従業員のフルタイムでの出勤を求めると発表しました。

IGNが確認した従業員向けメールの中で、CEOのアンドリュー・ウィルソン氏は、対面での協業が「創造性、革新性、つながりを促進するダイナミックなエネルギーを育み、予期せぬ突破口や卓越したプレイヤー体験につながることが多い」と述べました。彼は新しい「ハイブリッドワーク」方針を大まかに「割り当てられたオフィスへの週3日以上の出勤」と定義し、「オフサイトローカル職」は段階的に廃止されると付け加えました。

同様にIGNが確認したEAエンターテインメント社長ローラ・ミエーレ氏によるその後のメールでは、同社が「分散型アプローチから、グローバルに一貫した企業全体のワークモデルへ移行している」と説明し、さらなる詳細を提供しました：

IGNに匿名で語った複数のEA従業員は、不満と困惑を表明し、突然何時間もの通勤を強いられる懸念や、リモートワークの恩恵を受けていた育児の必要性、健康上の理由を挙げる者もいました。30マイル圏外のリモートワーカーとして分類された人々は、長期的にオフィス近くに移住できない、またはしたくない場合の雇用の安定性を憂慮しています。情報筋によると、ミエーレ氏の説明では、既存のリモートワーカーは、今後3〜24ヶ月かけてオフィス勤務からの免除が段階的に廃止されるとのことです。

リモートワークは長年にわたりビデオゲーム業界で一般的でしたが、2020年のCOVID-19パンデミックによるロックダウン中およびその後、多くの主要スタジオが長期的な解決策として採用したことで特に広まりました。その後数年にわたり、多数の企業がリモートワークを拡大し、多くのオフィス勤務従業員は、リモート勤務体制が恒久的なものと考え、より生活費の安い地域へ移住しました。

しかし、他の主要ゲーム企業も近年、従業員の出勤再開を始めており、移住か職務維持かの困難な選択を迫られた従業員の不満や、場合によっては退職を招いています。ロックスター・ゲームズ、ユービーアイソフト、アクティビジョン・ブリザードは、いずれもこれらの指令に対し社内外からの批判に直面しています。それにもかかわらず、出勤再開の動きは勢いを増して続き、EAのようなさらに多くの企業がオフィス勤務要件を復活させることを選択しています。

EAは最近、約300名の従業員に影響を与える会社全体のレイオフを実施しました。これは、今年早期にバイオウェアで行われた削減や、昨年約670役職が廃止されたことに続く措置です。

IGNはEAに対し、追加コメントを求め連絡を取っています。